業者が買取できないのはどんな車？7つの特徴と損しない対処方法

「こんなに古くてボロボロだと買取してもらえないかもしれない」

「事故歴があるけど、値段なんてつくのか」

大切に乗ってきた愛車を手放すとき、上記のようにお考えの方も多いと思います。特に、車の状態があまり良くない場合、「買取を断られたらどうしよう」「廃車費用がかかるのでは？」といった心配は尽きません。

さらに、実際に買取業者に査定を依頼したものの、買取を断られてしまったり、予想以上に低い査定額を提示されて戸惑っている方もいらっしゃるでしょう。結論から申し上げると、諦めるのはまだ早いです。買取が難しいとされる車にも、実は適切な対処法が存在します。

この記事では、どのような状態の車が買取を断られやすいのか、その具体的な理由と、万が一買取を断られた場合に損をしない対処法について詳しく解説します。

この記事でわかること
買取を断られる可能性が高い車の7つの特徴とその理由
買取不可と言われた車でも損せずに手放すための2つの選択肢
買取可能であれば、少しでも高く売るための3つのポイント

この記事を最後まで読めば、「買取できない」と言われた車の状態と理由を正しく理解し、あなたの状況に合った最適な手放し方を見つけることができます。面倒な手続きの不安も解消し、スッキリとした気持ちで次のステップへ進みましょう。

買取を断られる可能性が高い車の7つの特徴とその理由

一般的に、中古車買取業者は買い取った車を再販することで利益を得ています。そのため、再販が難しい、あるいは再販に高額なコストがかかる車は、買取を断られたり、非常に低い査定額になったりする可能性が高まります。

具体的にどのような状態の車が買取を断られやすいのか、主な7つの特徴とその理由を見ていきましょう。

年式が古い / 走行距離が多い
大きな事故歴 / 修復歴がある
故障している / 動かせない（不動車）
水没・冠水した経歴がある
車検切れの状態
ローン残債が査定額を上回っている（オーバーローン）
特殊な改造（保安基準不適合など）

①年式が古い / 走行距離が多い

「年式が古い」「走行距離が多い」は、買取価格がつきにくい代表的な例です。一般的に、車の年式が10年を超えたり、走行距離が10万kmを超えたりすると、市場価値が大きく下がる傾向にあります。

その理由は、主に以下の2点です。

市場での需要と価値の低下

多くの購入者は、より新しく、走行距離の少ない車を求めます。そのため、古い車や多走行車は国内の中古車市場での需要が低くなりがちです。需要が低いということは、再販しにくい、あるいは再販できたとしても、低価格でしか売れない可能性が高くなります。

部品の消耗や故障リスクの高まり

年式が古く、走行距離が多いほど、エンジンやトランスミッションといった主要部品だけでなく、さまざまなパーツが劣化・消耗しています。これにより、故障のリスクが高まり、買取業者にとっては再販前の整備費用や、販売後のクレーム対応のリスクが増大します。

ただし、全ての古い車や多走行車が買取不可というわけではありません。例えば、海外では日本車の耐久性や品質が高く評価されており、国内では価値が低いとされる10年落ち以上の車でも高い需要がある場合があります。特に東南アジアなどでは、日本で役目を終えたような商用バンやSUVなどが人気です。

最強買取を運営する「トップランク」は海外に店舗をもつほどで、海外への強い販路を持っているため、他社で値段がつかなかった車でも高価買取できるかもしれません。ぜひ一度お気軽にお問合せください。

②大きな事故歴 / 修復歴がある

車の骨格部分（フレーム、ピラー、インサイドパネルなど）を事故で損傷し、修理・交換した経歴のある車は「修復歴車」と呼ばれ、買取査定で大幅なマイナス評価を受けたり、買取を断られたりすることがあります。

骨格部分は車の強度や走行安定性、衝突時の安全性に直結する重要な部分です。一度損傷を受けると、たとえ修理しても完全に元の状態に戻るとは限らず、安全性に懸念が残ります。

また、中古車市場では修復歴があるだけで敬遠され、再販価格が大きく下がってしまうため、買取業者も高い価格をつけることができません。損傷の箇所や修理の程度によって評価は異なりますが、特に大きな修復歴がある場合は買取が難しくなります。

査定時には修復歴の有無を正直に伝えることが重要です。隠して売却すると、後で発覚した場合に契約不適合責任を問われ、減額や契約解除などのトラブルに繋がる可能性があります。

③故障している / 動かせない（不動車）

エンジンがかからない、トランスミッションに異常があるなど、故障によって自走できない状態の車、いわゆる「不動車」も買取が難しいケースの一つです。

買取が難しい主な理由は以下の通りです。

修理に必要な費用と手間がかかる

故障の程度にもよりますが、修理には高額な費用と時間がかかることが多く、買取業者が負担するにはリスクが高すぎます。特にエンジンやトランスミッションなどの主要部品が故障している場合、修理費用が車の価値を上回ってしまうことも少なくありません。

引き取りにかかるコスト（レッカー代など）

不動車は自走できないため、引き取りにはレッカー車や積載車の手配が必要です。これには別途費用がかかり、買取価格から差し引かれるか、場合によっては買取自体を断られる要因となります。

ただし、不動車であっても部品取りとしての価値が見込まれる場合があります。また、廃車専門の買取業者であれば、動かない車でも資源として価値を見出し、買い取ってくれる場合があるので、諦めずに相談するのがおすすめです。

④水没・冠水した経歴がある

台風やゲリラ豪雨などによって、車内まで水に浸かってしまった経験のある車を「水没車」または「冠水車」と呼びます。

水没車は、たとえ修理して走行可能になったとしても、買取査定では極めて厳しい評価を受け、買取を断られるケースが非常に多いです。

目に見えない部分へのダメージリスク（電気系統、異臭など）

水は車のあらゆる隙間に入り込みます。特にエンジンやトランスミッション内部、そして複雑な電気系統へのダメージは深刻で、修理しても後々予期せぬトラブルが発生するリスクが高いです。

また、シートやフロアマットが濡れると、乾燥させてもカビや雑菌が繁殖し、悪臭の原因となることもあります。これらのダメージは見た目だけでは判断しにくく、再販後のクレームに繋がるリスクが高いことが、買取業者が敬遠する要因です。

一般財団法人日本自動車査定協会（JAAI）の定める査定基準では大きな減点要素

中古車査定の基準を定めるJAAIでも、水没・冠水は重大な減点項目とされています。損傷の程度にもよりますが、査定額から50〜70％もの減額、あるいはそれ以上の評価減となるケースも珍しくありません。

参照元:一般財団法人日本自動車査定基準（JAAI）

水没・冠水歴も修復歴と同様に、査定時には必ず正直に申告する必要があります。

⑤車検切れの状態

車検の有効期限が切れている車は、そのままでは公道を走行することができません。車検切れ自体が直接的な買取不可の理由になることは少ないですが、いくつかの点で不利になる可能性があります。

公道走行不可による制約

査定のために店舗へ持ち込むことができず、出張査定を依頼するか、仮ナンバーを取得して一時的に走行するか、レッカー車で運搬する必要があります。レッカー車での運搬には費用がかかる場合があるため、差し引かれた買取価格を提示される可能性があります。

再車検に必要な整備費用の考慮

買取業者が車検切れの車を再販する場合、必ず車検を通す必要があります。車検を通すためには、法定点検や整備、場合によっては部品交換が必要となり、その費用が査定額から差し引かれることがあります。

特に長期間放置されていた車検切れ車両は、バッテリー上がりやタイヤの劣化など、整備が必要な箇所が多くなる傾向があります。

ただし、車検切れの車は、手続きさえ踏めば売却自体は可能です。「最強買取」でも、車検切れの車の査定・買取に対応しており、引き取りに関する手数料は無料なので、諦めずにぜひ一度お問合せください。

⑥ローン残債が査定額を上回っている（いわゆる「オーバーローン状態」）

車のローンが残っている状態でも、車の売却は可能です。しかし、ローンの残債額が車の査定額を上回っている場合（いわゆる「オーバーローン状態」）は、注意が必要です。

所有権と名義変更の制約

ディーラーローンや信販会社のローンを利用している場合、多くは「所有権留保」となっており、ローン完済まで車の所有権がローン会社やディーラーにあります。この状態では、所有権を自分に移さない限り、名義変更（＝売却）を行うことができません。

売却に必要な精算の手続き

ローン残債が査定額を下回っている場合は、その査定額をローン返済に充てることができますが、逆に残債が査定額を上回る「オーバーローン状態」の場合、差額を自己資金で一括返済するか、新たにローン（追い金ローンなど）を組んで支払う必要があります。

この差額を精算しない限り、所有権解除の手続きができず、売却は成立しません。

買取業者によっては、ローン残債の確認や精算手続きの代行、新たなローンの相談にも対応してくれる場合があります。まずは査定時に正直に状況を伝え、売却までの手続きについて相談することが大切です。

関連記事:ローン中の車は売れるのか？またその方法は？

⑦特殊な改造（保安基準不適合など）

車高を極端に下げている、マフラーの音が大きすぎる、規定外のエアロパーツを取り付けているなど、道路運送車両法の保安基準に適合しない改造が施されている車は、買取を断られる可能性が非常に高いです。

一般市場での再販の難しさ

保安基準に適合しない車は、そのままでは車検に通らず、公道を走行できません。そのため、一般のユーザーに再販することは極めて困難です。

元に戻すための費用

保安基準に適合するように元の状態に戻すためには、部品代や工賃がかかります。その費用が査定額から差し引かれるか、費用が高額になりすぎる場合は買取を断られることが多いです。

ただし、ディーラー系のオプション（GR、NISMOなど）や、保安基準適合の範囲内で行われたカスタムであれば、反対にプラス査定に繋がる可能性もあります。改造している場合は、どのような改造か、保安基準に適合しているかを正確に伝えることが大切です。

買取できないと言われた車の対処方法｜2つの選択肢とそれぞれのポイント

大切に乗ってきた愛車を「買取できない」と言われると、「もう廃車にするしかないのか」「費用がかかるのでは」と不安になるかもしれません。しかし、諦めるのはまだ早いです。買取不可と判断された車でも、損せず手放すための選択肢はあります。

ここでは、主な2つの選択肢とそれぞれのポイントについて詳しく解説します。

選択肢①：他の買取業者にも査定してもらう
選択肢②：廃車専門業者に査定依頼する

選択肢①：他の買取業者にも査定してもらう

ある買取業者に買取を断られたとしても、他の業者であれば買い取ってくれる可能性は十分にあります。なぜなら、買取業者によって得意な車種、販売ルート、在庫状況、査定基準がそれぞれ異なるからです。

他の買取業者なら買い取ってくれるかもしれない

例えば、A社では「年式が古すぎる」と断られたとしても、B社では「この車種ならまだ需要がある」と判断されるかもしれません。また、C社では「修理費用が高すぎる」と判断された故障車でも、D社が自社で修理工場を持っていたり、特定の部品に価値を見出したりすれば、買取可能となるケースがあります。

海外需要が高いなど上手くいけば高価買取の可能性もある

特に注目したいのが、海外への販売ルートを持つ買取業者です。

日本国内では価値が低いとされる古い年式の車や多走行車、特定の車種（例: SUV、4WD、ディーゼル車、商用バンなど）でも、海外では高い需要があり、高値で取引されることがあります。

日本車の品質や耐久性は海外で高く評価されており、「10年落ち10万km」といった国内の基準は通用しない場合が多いのです。

「最強買取」は、まさにこの海外販路に強みを持つ買取業者です。運営元の「トップランク」は、年間10,000台以上の取引実績を持ち、世界中に独自の販売ネットワークを構築しています。そのため、国内相場にとらわれず、世界基準の相場で査定を行うことができます。

選択肢②：廃車専門業者に査定依頼する

どうしても複数の買取業者に査定してもらっても値段がつかない、あるいは買取を断られてしまった場合、次の選択肢として「廃車専門の買取業者」への依頼を検討しましょう。

「廃車」と聞くと、「費用を払って処分するもの」というイメージがあるかもしれませんが、今では少し古い考え方です。

最近では、「廃車買取」といって、動かなくなった車や事故車、古い車などを専門に買い取り、解体して部品や資源として再利用する業者が増えています。

【買取可能であれば】少しでも高く売るための3つのポイント

もし、あなたの車が買取可能だと判断された場合、少しでも高く買い取ってもらいたいと思うのは当然です。

ここでは、愛車の価値を最大限に引き出すための3つのポイントをご紹介します。

愛車の状態は正直に伝える
必要書類を事前に確認・準備しておく
複数の買取業者に査定を依頼する

愛車の状態は正直に伝える

査定を受ける際には、愛車の状態について正直に伝えることが非常に重要です。特に、修復歴や故障箇所など、マイナスになりそうな情報も隠さずに申告しましょう。

査定士はプロであり、車の状態を細かくチェックします。修復歴などを隠そうとしても、多くの場合見抜かれてしまいます。

さらに、もし嘘や隠し事が発覚すれば、査定士との信頼関係が損なわれ、「他にも何かあるのでは」と疑われるかもしれません。そうなると、後の発覚を恐れて査定額を低く見積られてしまう可能性も出てきます。

良い点も悪い点も正直に伝える事で、結果的に価値を最大化できます。

必要書類を事前に確認・準備しておく

車の売却には、いくつかの書類が必要です。

査定を受ける前に、以下の表を参考にして必要な書類を確認し、できるだけ揃えておくことで手続きがスムーズに進みます。

書類	普通自動車	軽自動車
車検証（自動車検査証）	〇	〇
自賠責保険証明書	〇	〇
自動車リサイクル券	〇	〇
自動車納税証明書	〇	〇（※1）
実印・印鑑登録証明書	〇	₋（※2）
譲渡証明書・委任状	〇（※3）	₋（※4）